ソラナETFはビットコインを凌ぐ可能性、トランプ政権下での迅速な承認も視野

仮想通貨市場メーカーGSRは、ドナルド・トランプ氏が大統領に再選される場合、米国でのソラナETF承認の機会について楽観的な見方を示している。

GSRが木曜日に発表したリサーチレポートは、ドナルド・トランプ氏の大統領再選の可能性を背景に、米国でのスポットソラナETFの承認の可能性について述べている。

ビットコインとイーサリアムに続く承認の可能性

レポート によれば、ソラナ（SOL）はビットコインとイーサリアムに続いてETFの承認を受ける可能性があり、これにより仮想通貨の価格が大幅に上昇する可能性があるという。

GSRは、ビットコインのスポットETF承認後の価格動向と比較し、ソラナの価格が上昇する3つのシナリオを提示している。

ベアケースでは1.4倍、ベースケースでは3.4倍、そして楽観的な「ブルースカイ」シナリオでは8.9倍の上昇が見込まれるという。

「ソラナは、米国で追加のスポットデジタル資産ETFが許可されれば、スポットETFに最適であり、その価格への影響はこれまでで最大になるかもしれない」とレポートは示唆している。

政治的な気候の変化

GSRは、最近の仮想通貨に対する政治的な気候の変化にも注目している。

仮想通貨は、現職の民主党大統領ジョー・バイデン氏と予想される共和党の挑戦者ドナルド・トランプ氏との選挙における潜在的な争点となっている。

特に、「ドナルド・トランプ氏の仮想通貨業界への新たな支持が、緊迫した選挙年において民主党のデジタル資産に対するスタンスを緩和させた」という。

この変化は、SECのSAB 121会計政策の覆しや、議会でのFIT21デジタル資産規制枠組みの通過など、仮想通貨に友好的な立法への超党派の支持に繋がっている。

ソラナのETF承認可能性スコア

GSRの分析は、分散化と潜在需要の2つの主要要素に基づく「ETF可能性スコア」を導入している。

ソラナはこの両方の指標で高いスコアを獲得し、GSRの見解ではイーサリアムに次ぐ位置にランクされている。

「米国で追加のスポットデジタル資産ETFが許可されれば、ソラナが次の候補となる」とレポートは最終的に結論づけている。

資産運用会社のVanEckは、木曜日に米国証券取引委員会（SEC）に対してスポットソラナETFのためのS-1登録フォームを提出し、米国で初のソラナスポットETFの登録を行った。

この提出は、カナダで同様の製品が発売された6日後に行われたものであり、即座にSOLの価格に影響を与え、当日は約10％上昇した。

SOLはBTCを凌ぐか？

分析はまた、ソラナの展望を米国でのスポットETF承認によるビットコインの最近の経験と頻繁に比較している。

特に、ビットコインの価格は、2023年10月の$27,000（約432万円）から今月の約$63,000（約1,008万円）に2.3倍に増加しており、これは主にETF関連の進展に起因するとGSRは述べている。

しかし、レポートは、ソラナの潜在的な上昇がさらに大きくなる可能性があると示唆しており、これはソラナが幅広いアプリケーションやユースケースで使用されていることに起因していると述べている。

「ビットコインとは異なり、ソラナはステーキングや分散型アプリケーションで積極的に使用されており、そのため相対的なフローと相対的なサイズの関係は直線的ではないかもしれない」とGSRは述べている。

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