マイクロソフトは、サムスンと提携して新たなハードウェアを開発し、アップルのVision Proヘッドセットに対抗する計画を進めていると報じられている。これにより、時価総額で世界トップ10に入る企業のうち、アップル、グーグル、メタ、マイクロソフト、エヌビディアの5社が現在、メタバース関連の新しいデバイスを開発していることになる。

この情報は、韓国の現地メディア 「The Elec」によるもの で、マイクロソフトはサムスンから数十万枚のOLEDパネルを注文し、2026年に大量生産を開始する予定だという。

生産開始までにはまだ時間があるが、 「The Verge」によると、 このデバイスはバーチャルリアリティではなく、空間コンピューティング向けのヘッドセットになるとされている。同メディアはまた、このデバイスがメタバース専用ではないとも伝えているが、コンピューターモニターを含むいかなるディスプレイデバイスもメタバースと連携することができると指摘している。空間コンピューティングデバイスは、より高い没入感を提供するものだ。

メタバースハードウェア

メタバースはインターネットと同様に特定の一つの仮想空間やプラットフォームを指すものではない。メタバースアプリケーションに接続するための手段は、他のネットワーク化されたデジタルコミュニケーションと同様に、スクリーンが選択肢となる。テレビのような大きなスクリーンもあれば、バーチャルリアリティヘッドセット内の小さなスクリーンもある。

テクノロジー系メディアが伝えたように、バーチャルリアリティやメタバースハードウェアの市場は拡大している。

過去数年にわたる「メタバース」の過剰なマーケティングや定義の曖昧さにより、メタバースが衰退しているとの印象が広がっているが、証拠は逆を示している。

アップルは、Fortune 500企業の半数以上が利用している空間コンピューティング会社とともに、Vision Proの後継機を開発中だ。グーグルは、過去に失敗を繰り返したパートナーであるマジックリープとともに、新たな複合現実ヘッドセットを開発中である。

また、メタは、メタバース技術の開発に注力するために「Facebook」から社名を変更し、現在もメタバース部門に数十億ドルを投入している。一方、一般ユーザーをメタバースに誘導するために獲得されたすべての進展は、エヌビディアにとっての勝利となる。同社のGPUは、デジタルユニバースを実現するために必要なグラフィックスと人工知能の両方を支えている。

「The Elec」の報道が正確であれば、マイクロソフトのプロジェクトにより、世界の時価総額トップ10企業のうち5社が新たなメタバースハードウェアを開発していることになる。

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