著者 長谷川友哉（はせがわゆうや）ビットバンク　マーケットアナリスト

英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。

2日〜8日のビットコイン（BTC）対円相場の週足終値は、前週比587,658円（6.99%）安の7,822,000円と2週続落した。

中東情勢緊迫化への懸念が緩和するなか、週明けのBTC円は850万円を回復するも、米国の景気後退への懸念が再燃し、3日からは弱地合いに転じ、800万円台前半まで水準を下げた。その後、相場は米雇用統計を控え800万円周辺で下げ渋る展開が続いた。

9月の米連邦公開市場委員会（FOMC）での利下げ幅のヒントとして注目された、6日の米雇用統計では、失業率が前月の4.3%から4.2%に改善したものの、非農業部門雇用者数が市場予想の16万人を下回る14.2万人と不透明感が残る結果となった。FF金利先物市場では結果的に25ベーシスポイント（bp）の利下げを織り込む動きが優勢となったが、雇用統計発表直後の米国債相場が激しく上下に振れるなか、BTCは売りが優勢となり、ロングの投げを伴って750万円近傍まで水準を下げた。

一方、これによりドル建てBTC相場が3月から続く下降チャネルの下限を割り込むと（第2図）、その後は買い戻しが入り反発。週末の相場は700万円台後半で揉み合う展開が続いた。

第1図：BTC対円チャート　1時間足　出所：bitbank.ccより作成

続きはこちら